総合レンタル業界のリーディングカンパニー。地球にやさしい社会づくりに貢献しています！
総合レンタル業のパイオニアとして、社会や環境への貢献を第一に事業を展開してきました。レンタル衣裳の「銀座ダイナスティ」、モデルルームで不要になった商品を格安販売する「ECOショップ」など、様々な形のレンタル事業を手がけています。ワールドカップ、世界陸上など、数々の国際イベントも私たちがサポートしています。
「こんなモノがあったらいいのに」というお客様のニーズにこたえる商品やサービスをカタチにする当社。
環境対応型除菌・洗浄水「新・電解水」、走行車両のナンバーを撮影し、交通データとして処理することで渋滞緩和政策などに役立つ「車番自動読み取りシステムAVI」など、独自の商品を次々と生み出しています。
“MOTTAINAI”に貢献するレンタルビジネス。「エイトレントさんにお願いしてよかった」とお客様に喜んでいただいた瞬間、大きなやりがいを感じられる仕事です!
国内だけでなく、海外にも目を向けている視野の広い方を求めています!
エイトレントに興味を持っていただき、ありがとうございます！
当社では、早い段階から仕事をまかせていきます。もちろん、あなたのやりたいこと、アイデアもどんどん提案し、実現させていきましょう!
海外にも拠点を広げている当社。
上海の現地法人立ち上げの際は入社1年目の社員を抜擢。今年は入社3年目の社員が中国に向かいました。経済発展のめざましいエリアで、レンタルビジネスにトライしてやろうというチャレンジ精神を持った方を歓迎します！
企業データ
| 事業内容 |
【総合物品レンタル業】
事務用什器備品、OA機器、IP-TV会議システム、電化製品、単身赴任生活用品、モデルルーム用家具電化製品、旅行・レジャースポーツ用品、成人式晴着、卒業式用袴、男性用略礼服フェスタ・モーダ、七五三衣裳、介護用品、車番自動読取システム、リユースカップシステム、環境関連機器等のレンタル他、自販機サービス、中古・リースアップ品買取、 新品販売。 取扱品目6,500種100万点。 総合物品レンタル業のリーディングカンパニーとして全国にネットワークを広げイベントプロデュース、海外でのイベントまで守備範囲にしています。  |
|---|---|
| 設立年月 | 1971年6月 |
| 資本金 | 8000万 円 |
| 代表者名 | 代表取締役 中塚克敏 |
| 社員数 | 240人 |
| 本社所在地 | 〒 541 - 0054 大阪府 大阪市中央区南本町4-2-10 本町永和ビル2F |
| 売上高 | 55億円（2008年6月期見込） |
| 業績推移 | 50億円（2007年6月期実績）
55億円（2008年6月期見込） |
| 事業所 | ■本社：大阪
■支店：東京、大阪 ■事業所：福岡、大阪、滋賀、愛知、東京、千葉、神奈川 ■店舗（ECOショップ）：大阪、神奈川、東京、千葉 ■レンタルブティック（銀座ダイナスティ）：大阪、京都、愛知、東京、高島屋大阪店（ローズコスチューム） ■配送センター：大阪、兵庫、愛知、千葉 |
| 沿革 | 1963年 日本電販株式会社創設
1971年 レンタル部門を関西エイト株式会社として分離、設立 1975年 東京営業所開設 1976年 大阪営業所開設 1980年 関東地区中央配送センター設置 1984年 東京渋谷店開設 1986年 各店オンライン化 1987年 コスチュームのレンタル開始 エイトレント株式会社に社名変更 資本金 8,000万円に増資 1988年 東京営業所を東京支店に昇格 1990年 名古屋営業所、名古屋配送センター開設 1991年 本社に情報システム部新設 1995年 介護用品レンタル開始 1996年 台湾台北市に現地法人「台湾八蓮（股）有限公司」設立 1998年 シルバーマーク取得 2001年 衣裳取扱い直営店の名称を「銀座ダイナスティ」に統一 2003年 東京支店・東京営業所、渋谷区広尾に移転 本社・大阪支店を大阪市北区から大阪市中央区本町に移転 2004年 中国上海市に現地法人「上海八蓮正陽総合物品租賃有限公司」設立 （日系第1号レンタル会社） |
| 当社の強み | 当社の社章はミツバチをデザイン化したものです。ミツバチ(社員)が仲間と共に花(お客様)から花(お客様) へと飛び移り、実を結ぶ(利益を共有)、大地に種(利益)を宿し、再び芽を出し大きく育っていくように、当社はお客様と共に自然と共存し、地球環境を守り、共生・成長していきたい。そんな想いが社章にこめられています。循環型社会への意識が高まる中、レンタルは地球環境を守るための大切な手段だと当社は考えます。
一時的に必要なものがある際、購入していらなくなったら廃棄するのではなく、レンタルを利用すれば、必要な期間だけ利用することで無駄なゴミを減らすことができます。あらゆるお客様のニーズに対応するために、当社では電気製品、システム機器、旅行・レジャー用品など、約6500種、100万点にものぼる商品を取り扱っています。取り扱いのない物は迅速に仕入れますし、自社で開発することもあります。 現在、力を入れているものの一つにリユースカップがあります。スポーツイベントの際など、売店での飲み物の販売をリユースカップにして、カップを返却する際にデポジット(預かり金)を返すというシステム。カップを借りていただくわけですから、これも一種のレンタルです。カップを利用する方は地球環境に対する意識が高まり、使い捨てではないので地球に優しく、売店に返却のために立ち寄ることで店舗の売り上げもアップ。皆がうれしいシステムです。 レンタルにできることは、まだまだあります。当社はレンタルの可能性をこれからも追求していきます! |
| ■きっかけは白黒テレビ |
現在の社長の父である創業者の中塚菊雄が最初に立ち上げたのは、レンタル業ではなく、テレビなどの家電を販売する会社でした。
1964年、東京オリンピック、そして現天皇陛下ご成婚を機に各所で白黒テレビからカラーテレビへの買い替えが進みました。不要になった白黒テレビを活用する方法はないだろうか――。そう考えた創業者が思い出したのは自身の入院経験でした。入院患者向けに病院などに不要になった白黒テレビを貸し出せば、本来は死蔵されるものが活用され、利用者にも喜んでいただけるはず。こうして、当社はレンタルビジネスの第一歩を踏み出したのです。 |
| ■国際イベントもサポート | いまや国際イベントに欠かせない存在の当社。そのきっかけになったのは1974年に日本で開催された大阪中華人民共和国博覧会。開催者から「開催期間はたった半年なのに、備品をすべて購入して、閉会後に捨ててしまうのはもったいない。博覧会で使用するものをすべてレンタルすることはできないでしょうか? 」という相談がもちかけられました。仕事を引き受けるためには、博覧会に必要な様々なアイテムを揃えなければなりません。しかし、中塚は私財を投げ打って仕入れる覚悟を決め、依頼を引き受けたのです。この成功をきっかけに1981年の『ポートピア’81』にも参加。国際イベントのスペシャリストとしての地位を築き上げました。 |
業界のさらなる発展めざして
2007年7月には中塚社長が総合レンタル業15社に呼びかけ、「什器・備品レンタル協会」を結成。自らが初代の代表理事長を務めることになりました。企業を越えた協力体制を作ったその目的は大きく分けて2つあります。
■大規模災害時の支援体制作り
阪神大震災の際、当社はエアコン10000台の提供などといった支援活動を行いました。しかし、一社ではさまざまな対応をすることができず、「レンタル業者の団体を設立して協力しあえれば、もっとスムーズにたくさんの人を援助できるのに」と痛感しました。協会では、災害が起こってからアクションを起こすのではなく、あらかじめ災害対策物品や仮説住宅の備品などを迅速に準備する体制作りに努力しています。
■業界のネットワークづくり
数々の大規模な国際イベントを手がけてきた当社。儲けは度外視で“お役に立てれば”というボランティア精神で引き受けてきました。一社で引き受けた場合、種類も点数も莫大な商品を揃えるなどといった負担が大きく、特に短期のイベントの場合は、それこそ会社の存亡に関わるぐらいの大赤字を覚悟で引き受けなければなりません。そこで、一社単独ではなく、業界でネットワークを作り、何社か協力して受注していくスタイルに変えていこうと考えています。一社ごとの負担も少なく、イベント開催者にさまざまな提案もしやすくなります。
今後の展開
■海外への業務移管で、社員一人一人の仕事内容をレベルアップしていきます！
物品管理にICタグを活用することで効率化、そして情報の共有化を図っていきたいと考えています。また、会社の業務の3〜4割をアウトソーシングにしていく計画が進行中。事務作業など移管できるものは海外にお願いし、社員一人一人が高付加価値の業務に集中できるようにしていきます。
■新リース会計法の施行で、注目されるレンタルのメリットとは？
レンタルと混同されがちなシステムにリースというものがあります。レンタルは個人や法人のお客様に商品を1日からお貸しするものですが、リースのお客様は主に法人で、契約期間は2年から5年（商品の法定耐用年数の70%〜120%）。他にもレンタルの物品はレンタル会社がメンテナンスしますが、リースの場合は賃借人が行うなど、さまざまな違いがあります。
会計処理の上では、今まではリースもレンタルも資産計上が不要で、事業運営に活用している資産や負債でありながら、貸借対照表に計上されない存在でした。ところが、2008年4月にリース会計基準が改正され、リースについては売買取引として処理されることになるため、資産計上が必要に。
レンタルは引き続き資産計上が不要なので、経費として処理でき、節税として有効です。この法の改正に伴い、リースからレンタルへの見直しをはかる法人も増えることが予測されます。従来のレンタルメリットに加えて、商品のご提案から設営までワンストップで行うことができる当社の可能性は、さらに広がることになります。
お問い合わせ先
エイトレント株式会社
【大阪】 〒541-0054
大阪市中央区南本町4-2-10 本町永和ビル
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