マスコミの中でも歴史が古く、現在もオピニオンリーダー的役割を担っている新聞業界。
宅配制度による高い普及率を誇りながら、発行部数は年々減少傾向にあり、夕刊を取りやめた新聞社も出てきているほど。
その要因となっているのがインターネットの普及です。
ニュースはネット上でいつでもチェックできる状態となっており、特に、インターネットに精通した若い世代にとっては新聞を読む習慣が薄れてきています。

また、新聞社側も記事の捏造やプライバシー問題など、報道倫理が問われているほか、個人情報保護法制定による匿名報道問題など、取り巻く環境が変化してきています。

活字離れが問題視されている現代において、出版業界は若干の復調の兆しが見られるものの、依然厳しい時代が続いています。

中でも雑誌の売上不振は深刻で、そこに影響を与えているのが、やはりインターネットの存在。
雑誌で得る情報は、今やネット上で手軽かつ無料で取得可能となっています。
ブログやネット上の書き込みが書籍化されヒット作品となったり、パソコンや携帯端末にダウンロードして小説やマンガを楽しめる電子書籍が登場したりと、出版とインターネットは今後も密接に関わっていくと思われます。

広告業界ではインターネット広告が飛躍的な伸び率を見せ、2004年にはついにマス4媒体の一つであるラジオの広告費を抜くまでに成長。
インターネット広告を扱う企業も増加しました。

テレビ、新聞、雑誌、ラジオの広告費に大きな伸びが見られない中、媒体を売る単なる代理店ではなく、ブランディングや販売戦略提案など、コンサルティング的業務とクリエイティブを重視し、顧客満足度の向上を図っていくことが課題となってきます。

また、外資系企業クライアントが増加している中、大手代理店は外資系広告会社との提携を行い、国際化への道を歩み始めています。